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山下耕太郎

積立投資はインデックスファンドで始めるのがおすすめの理由

投資初心者に人気の積立投資のメリット・デメリットを解説

長期にわたる資産形成の方法として人気がある積立投資について、今回は金融ライターの山下耕太郎さんにメリットやデメリット、そしておすすめの始め方についてご解説いただきました。

投資信託の積立投資とは

将来必要になるお金を準備するには、ライフプランをたてることが大切です。ライフプランとは、将来に向けた人生の設計図。就職や結婚、住宅購入や子どもの教育など、人生にはさまざまなイベントが発生します。

そうしたライフプランを明確にすると、希望や夢の一つひとつが「お金の準備の目標」になるのです。ただしライフプランに対する考え方は人によって異なります。ですから、将来に向けたお金の準備も人それぞれ違ってくるのです。

将来に向けてお金を用意するためには、「資産形成」を行う必要があります。そして資産形成には、「貯蓄」と「投資」の二種類があります。貯蓄とはお金を蓄えることで、銀行の預金などです。

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一方の投資とは、将来の利益を見込んでお金をだすことで、株式や投資信託などの買い付けです。銀行で預金をしていても、物価が上昇(インフレ)してしまうと、物価上昇率以上にお金が増えない場合には、実質的な価値は目減りしてしまいます。

つまり現金や預金だけでは、お金の価値が下がってしまう可能性もあるのです。将来に必要なお金を計画的に貯め、物価上昇時もお金の実質的な価値を守るために有効なのが、「投資信託の積立投資」です。

積立投資のメリット

投資信託の積立投資のメリットは、主に以下の2つです。

少額から始められる

投資信託の積立投資なら毎月100円程度から始められるものもあるので、「将来に備えて投資をしたい」という人にぴったりです。また、少額で投資できるので複数の投資信託に分散でき、リスクを軽減できます。

そして20~30年という長期で積立投資をすれば、まとまったお金を作ることも可能です。

買付のタイミングに迷わずにすむ

投資信託の積立投資では、毎月同じタイミングで一定金額を購入します。ですから、買付のタイミングで悩む必要はありません。そして一括投資では、購入するタイミングが損益を大きく左右しますが、積立投資では購入のタイミングが分散されているので、一度の買付が損益に与える影響は一括投資と比べて低くなるのです。

さらに毎月一定金額を購入することは、一定数量を購入するよりも平均購入価格を引き下げる効果が期待できます。それを「ドルコスト平均法」といいます。

ドルコスト平均法では、投資信託の基準価額が高い時には少なく、低い時には多くの口数を購入するので、結果的に買付単価を平準化できるのです。

積立投資のデメリット

短期間で大きな利益をだすのは難しい

積立投資は少しずつ投資金額を積み立てていくので、資金が大きくなるまで時間がかかります。投資の運用損益は投資金額に比例するので、積立投資を始めたばかりの頃は投資金額が小さく、仮に運用がうまくいったとしてもその利益は小さくなるのです。

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ただ積立投資では長い期間積み立てを続けていくことで「複利効果」が期待でき、次第に利益が大きくなっていくのです。

複利効果とは、運用で得た利益を元本に組み入れて再投資することで、利息が利息を生んでいく効果のことをいいます。

たとえば毎月1万円、想定利回り3%(年率)で30年間運用した場合の運用成果は、以下の通りです。

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6年目では、72万円の元本に対して6.8万円の運用成績しか上がっていません。しかし30年目になると、360万円の元本に対し222.7万円もの利益となっています。複利運用していくと、長期になればなるほど運用利益が大きくなることがわかります。

手数料がかかる

投資信託は運用のプロであるファンドマネージャーに運用を任せるため、さまざまな手数料がかかります。そして、手数料は同じではなく、それぞれのファンドによって異なります。

投資信託は、主に次の2つの手数料に注意が必要です。

販売手数料

投資信託を購入する際にかかる手数料が販売手数料。積立投資では毎月投資信託を購入するので、その度に販売手数料(0~5%)がかかります。

運用手数料(信託報酬)

信託報酬とは、投資のプロであるファンドマネージャーに運用を委託するためにかかる手数料。 投資信託を管理・運用してもらうための経費として、ファンドを保有している間に投資家が支払い続ける費用になります。

信託報酬はファンドによって異なりますが、年0.5~2%程度が通常です。

元本割れする恐れがある

積立投資は、ドルコスト平均法によって買付単価を平準化できますが、元本が保証されているわけではありません。つまり、投入した金額を下回る「元本割れ」を起こす可能性もあるのです。

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元本割れをしたくなければ、銀行預金で貯蓄をするべきです。ただ投資信託で運用すれば、元本割れのリスクはあるものの、銀行預金よりも大きなリターンが期待でき、資産が増える可能性も高いのです。

インデックスファンドとは

投資信託の中でも積立投資にオススメなのは、「インデックスファンド」です。インデックスファンドとは、日経平均株価やNYダウなど指数に連動した運用を目指す投資信託のこと。通常、インデックスファンドの運用対象は目標となる指数に採用されているのとほぼ同じ銘柄で構成され、組入比率も指数への影響度に応じた比率になります。

インデックスファンドのメリットは、主に次の3つです。

投資成果がわかりやすい

インデックスファンドは、日経平均株価やNYダウなど指数の動きに連動するように運用されているので、値動きがわかりやすいという特徴があります。ですから、どのぐらいの利益や損失がでているのかも、すぐに判断できます。

幅広い銘柄に分散投資できる

インデックスファンドは指数に連動するように運用されているので、たとえば日経平均株価であれば、東証1部に上場している銘柄の代表的な225社、TOPIX(東証株価指数)なら東証1部に上場している全銘柄を購入しているのと同じ効果があります。

複数の銘柄に投資しているのと同じ効果があるので、リスクを抑えながら好リターンを期待できるのです。

運用コストが安い

インデックスファンドの大きな特徴は、コストが安いことです。販売手数料のかからない「ノーロードファンド」が多く、また保有している間ずっとかかる信託報酬も安い傾向にあります。

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とくに積立投資では、20~30年と長期で運用を行うので、信託報酬は大きな負担になります。しかし、インデックスファンドは指数に連動することを目指して運用されているので、ファンドマネージャーが個別に銘柄を選ぶアクティブファンドに比べて手間がかかりません。

ですから、インデックスファンドはアクティブファンドよりも運用コストを抑えられるのです。ただし、インデックスファンドの中でも信託報酬の差があるので、なるべく信託報酬の安いインデックスファンドを選ぶようにしましょう。

つみたてNISAを利用する

つみたて NISA を利用すれば、運用益を非課税にできます。つみたてNISAとは、2018年1月からスタートした、少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度。積立投資の対象商品は、「頻繁に分配金が支払われない」「手数料が低水準」など長期・積立・分散投資に適した投資信託とETF(上場投資信託)に限定されているので、投資初心者にとって始めやすい仕組みになっています。

毎年の非課税枠(年間40万円が上限)から得られた利益に対し、最長20年間非課税になるので、コストを抑えられます。インデックスファンドで積立投資をする場合は、つみたて NISAを利用するようにしましょう。

まとめ

積立投資は長期での運用を行うので、コストが安いインデックスファンドでの運用がオススメです。また、つみたてNISAを利用すれば運用益が非課税になるので、ぜひ利用するようにしてください。


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Profile

金融・投資ライター
山下耕太郎

一橋大学経済学部卒業後、証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て個人投資家・金融ライターに転身。投資歴20年以上。現在は現物株・先物・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。


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